日本バドミントン協会が１日、日本２０２８年ロサンゼルス五輪などを見据えた強化本部説明会見を東京都内で開いた。バドミントンントリーする村井満会長が会見の中で、協会相次體育 新聞同協会による国際大会の出場選手エントリーミスについて、の村「ヒューマンエラーが放置されている状態を認識しながら、井満際大際を会長自ら直接、長会エ指揮を執れば良かったが、私の説明コーチングスタッフの現場は任せるけど、責任代表総務の改革が放置されていたことは、ぐ国に関體育 新聞私の責任だと思う。不手今後は私自身も関与していく。日本危機感を感じている」と言及した。バドミントンントリーする

　同協会は新たに男子シングルスの斎藤駿、協会相次同ダブルスの目崎駿太郎、の村藤沢佳史組（いずれもトナミ運輸）の所属先から依頼を受けていたベンディゴ国際（９～１３日、井満際大際をオーストラリア）のエントリー手続きを誤って行っていなかったことを公表。９月２４日に過去１年間に国際大会へのエントリー実績のあるチーム責任者と対策会議を開いたことも明かした。

　国際大会派遣の申し込みは強化本部の代表総務チームが担当。朝倉康善強化本部長によると、これまでは他の仕事と兼務しながらではあるが、１人の担当者と常勤ではないパートを含めて平均１・４人がエントリー作業を行ってきたという。手順としては、代表、所属先からＥｘｃｅｌ入力で依頼を受け、全てメール、手作業で入力してきた。

　要因について、確認機能が不十分で責任が曖昧なことが１つある。１つは申し込み受付、変更、取り消し、集約、国際バドミントン連盟への申し込みを全てメールや手作業で実施しており、ミスが生じやすい。手作業に起因し、各工程で申し込み側にも確認を依頼するが、任意とし、責任の所在が曖昧。２つ目にルール違反が常態化している。締め切り間際や過ぎた後に変更や取り消しを代表や所属先から依頼され、慌ただしくなることが多い。また、メールや口頭で変更の依頼を受けることがあり、確認作業に影響を及ぼしている。

　対策として今後のシステム化を見据え、担当者を３～４人に増やし、村井会長自ら作業に関与していく。その上で具体的に４つの改善策を挙げた。

　〈１〉協会内に国際大会エントリーに関する専用のアドレスをつくる。

　〈２〉複数チェックを行うため、メール受信者に朝倉強化本部長とスタッフ２人を追加し、複数チェックを行う。

　〈３〉国際バドミントン連盟からのエントリー結果通知を所属先にも送り、クロスチェックを行う。

　〈４〉所属先からの依頼の締め切りを徹底させる。

　同協会では、これまでにも同類のミスが相次いでいた。９月１３日に女子ダブルスの五十嵐（旧姓・東野）有紗（ＢＩＰＲＯＧＹ）、桜本絢子（ヨネックス）組の所属先から依頼を受けていたデンマーク・オープン（今月１５日開幕）出場に向けた手続きに誤りがあり、エントリーが漏れていたと発表していた。

　出場を予定していた国際大会に出場できなかったことで、選手は世界ランキングに関わるポイントを得られず、強化計画に影響を及ぼす可能性がある。今夏のパリ五輪で日本勢は２つの銅メダルを獲得。２８年ロス五輪に向け、早期の改善が急務になっている。

　◇日本協会の過去の不手際　

　▽２２年８月　ジャパン・オープンにおいて、混合ダブルスの緑川大輝、斎藤夏組の選手エントリー時に斎藤の登録名を誤って、女子シングルスの姉・栞で登録。申請間違いにより、同ペアは大会に出場できなかった。

　▽２３年７月　カナダ・オープンに出場予定だった女子シングルスの大堀彩が、入国手続きで協会側にミスがあり、欠場。協会が代表選手の入国手続きをオンラインで行った後、大堀には健康診断書類を追加で提出するように求められていたが、見落としていた。パリ五輪選考レース中だった。